目次・巻号
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↓ 明治工業史 [311] -
・ 標題 -
・ 目次 -
・ 第一編 電信事業 -
・ 電信事業緖言/1 -
・ 第一章 總說/5 -
・ 第一節 電信開通前に於ける通信の狀態/5 -
・ 第二節 本邦電信の濫觴竝に德川幕府時代の電信計畫/7 -
・ 第三節 公衆電信の發達/10 -
・ 第四節 官私設電信附電氣信號/26 -
・ 第二章 公衆電信の經營機關/28 -
・ 第一節 創業當時の狀態/28 -
・ 第二節 工部省時代の經營機關/28 -
・ 第三節 遞信行政統一後の變遷/30 -
・ 第四節 新領土及び關東州に於ける經營機關/34 -
・ 第三章 電信の設備/43 -
・ 第一節 公衆電信の線路工事及び試驗/43 -
・ 第二節 公衆電信の機械裝置/51 -
・ 第三節 新領土及關東州に於ける電信設備/63 -
・ 第四節 軍用電信竝に官私設電信設備附電氣信號設備/78 -
・ 第四章 電信の法制/82 -
・ 第一節 內國電信の法制/82 -
・ 第二節 無線電信の法制/95 -
・ 第三節 外國電信の法制/99 -
・ 第四節 公衆電信の建築に關する法制/103 -
・ 第五節 官私設電信及び電氣信號に關する法制/106 -
・ 第五章 公衆電信事業の成績及經濟狀態/110 -
・ 第一節 事業の成績/110 -
・ 第二節 經濟狀態/121 -
・ 第六章 電信に關する敎育出版及び團體/126 -
・ 第一節 電信建築及び通信技術に關する敎育/126 -
・ 第二節 電信に關する出版/130 -
・ 第三節 電信に關する團體/134 -
・ 第七章 電信用品製造/137 -
・ 第一節 電信用品製造工業の發達/137 -
・ 第二節 電信用品製造高及び輸出入額/144 -
・ 第三節 電信用品に關する工業所有權/149 -
・ 第二編 電話事業 -
・ 電話事業緖言/155 -
・ 第一章 總說/159 -
・ 第一節 本邦に於ける電話の濫觴/160 -
・ 第二節 公衆電話の發達/168 -
・ 第三節 官私設電話の發達/187 -
・ 第二章 公衆電話の經營機關/191 -
・ 第一節 遞信省所管の經營機關/191 -
・ 第二節 新領土及び關東州に於ける經營機關/196 -
・ 第三章 電話の設備/202 -
・ 第一節 公衆電話の線路工事/203 -
・ 第二節 公衆電話の機械裝置/220 -
・ 第三節 新領土及び關東州に於ける電話設備/231 -
・ 第四節 官私設電話設備/238 -
・ 第四章 電話の法制/241 -
・ 第一節 公衆電話の法制/241 -
・ 第二節 公衆電話の建築に關する法制/264 -
・ 第三節 官私設電話に關する法制/265 -
・ 第五章 公衆電話事業の成績及び經濟狀態/268 -
・ 第一節 事業の成績/268 -
・ 第二節 經濟狀態/279 -
・ 第六章 電話に關する敎育、出版及び團體/284 -
・ 第一節 電話建築及び通信技術の敎育/284 -
・ 第二節 電話に關する出版物/287 -
・ 第三節 電話に關する團體/292 -
・ 第七章 電話用品製造/294 -
・ 第一節 電話用品製造工業の發達/294 -
・ 第二節 電話用品製造高及び輸出入額/300 -
・ 第三節 電話用品に關する工業所有權/305 -
・ 第三編 電燈電力事業 -
・ 第一章 電燈電力事業總說/311 -
・ 第一節 電氣事業史の三區分/311 -
・ 第二節 第一期の電氣事業/312 -
・ 第三節 第二期の電氣事業/314 -
・ 第四節 第三期の電氣事業/315 -
・ 第五節 結言/318 -
・ 第二章 電氣供給事業並に自家用電氣事業/321 -
・ 第一節 起源/321 -
・ 第二節 第一期、市內配電時代/322 -
・ (一) 東京電燈會社の創業/322 -
・ (二) 各都市に於ける電燈事業/324 -
・ (三) 大阪電燈會社の創業/325 -
・ (四) 東京市內に於ける電力集中/327 -
・ (五) 水力發電事業の新設/329 -
・ (六) 各地の水力電氣事業/334 -
・ 第三節 第二期、近距離送電時代/335 -
・ (一) 近距離水力送電事業/335 -
・ (二) 送電距離の增進/341 -
・ (三) 火力發電事業/342 -
・ 第四節 第三期、長距離送電時代/344 -
・ (一) 五萬五千ヴォルトの電力輸送及び水力發電竝に送電工事/344 -
・ (二) 自家用電氣事業の水力發電竝に送電工事/352 -
・ (三) 火力發電事業/353 -
・ (四) 明治末葉に於ける電氣供給事業/355 -
・ 第三章 電氣鐵道事業/362 -
・ 第一節 第一期に於ける電氣鐵道/362 -
・ (一) 電氣鐵道の起源/362 -
・ (二) 京都市に於ける市街電氣鐵道/364 -
・ (三) 名古屋市に於ける市街電氣鐵道/366 -
・ (四) 市街地に於ける電氣鐵道方式問題/367 -
・ 第二節 第二期に於ける電氣鐵道/369 -
・ (一) 東京市に於ける市街電氣鐵道/370 -
・ (二) 大阪市に於ける市街電氣鐵道/374 -
・ (三) 橫濱市に於ける市街電氣鐵道/376 -
・ (四) 地方電氣鐵道/377 -
・ (五) 甲武鐵道の電化/383 -
・ 第三節 第三期に於ける電氣鐵道/385 -
・ (一) 東京市に於ける市街電氣鐵道の統一竝に市營/385 -
・ (二) 各市に於ける市街電氣鐵道の發展/387 -
・ (三) 地方電氣鐵道の發展/389 -
・ (四) 幹線蒸氣鐵道の電化/390 -
・ (五) 明治末葉に於ける電氣鐵道/395 -
・ 第四章 電氣機器製造工業(電燈電力事業用)/398 -
・ 第一節 第一期に於ける電氣機器製造/398 -
・ 第二節 第二期に於ける電氣機器製造/402 -
・ 第三節 第三期に於ける電氣機器製造/407 -
・ 第四節 電球、電線、碍子類の製造/413 -
・ (一) 電球/413 -
・ (二) 電線/416 -
・ (三) 碍子、碍管類/421 -
・ 第五章 電氣工作物/424 -
・ 第一節 火力發電所―原動機/424 -
・ 第二節 水力發電所―原動機/435 -
・ 第三節 送電線路/439 -
・ 第四節 配電線路/448 -
・ 第五節 地中ケーブル/449 -
・ 第六章 電力應用(電燈及び電氣鐵道を除く)/451 -
・ 第一節 鑛山に於ける電力應用/451 -
・ 第二節 家庭工業用電力應用/453 -
・ 第三節 工業用電力應用/455 -
・ 第四節 農業用電力應用/460 -
・ 第七章 電力行政附電氣料金電氣事故/462 -
・ 第一節 第一期に於ける行政/462 -
・ 第二節 第二期に於ける行政/463 -
・ 第三節 第三期に於ける行政/464 -
・ (一) 電氣事業法制定の沿革/464 -
・ (二) 電氣事業法/468 -
・ (三) 發電用水力及び大送電網に關する行政/469 -
・ 第四節 發電水力調査事業/470 -
・ 第五節 電氣事業主管官廳/475 -
・ 第六節 電氣工事規程/477 -
・ 第七節 電氣測定法、附電氣計器の檢定/484 -
・ 第八節 雜件/491 -
・ (一) 主任技術者制度/491 -
・ (二) 同一地域に於ける二箇の電氣事業/492 -
・ (三) 電氣盜用事件/496 -
・ 第九節 電氣料金/497 -
・ (一) 電燈料金/497 -
・ (二) 電力料金/505 -
・ 第十節 電氣事故/509 -
・ (一) 漏電事故/509 -
・ (二) 電死事故/511 -
・ (三) 電氣工作物の故障/513 -
・ (四) 雜件/516 -
・ 第八章 電燈電力に關する工業敎育、團體、出版物竝に工業所有權/519 -
・ 第一節 電燈電力に關する敎育/519
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書誌情報
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- 永続的識別子
- info:ndljp/pid/1226026
- タイトル
- 明治工業史. 電気篇
- 著者
- 工学会 編
- 出版者
- 工学会明治工業史発行所
- 出版年月日
- 昭和2-6
- 請求記号
- 540-20
- 書誌ID(国立国会図書館オンラインへのリンク)
-
000000775569
- DOI
- 10.11501/1226026
- 公開範囲
-
インターネット公開(保護期間満了)
- IIIF マニフェストURI
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- 資料種別 (materialType)
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Book
- タイトル (title)
-
明治工業史
- タイトルよみ (titleTranscription)
-
メイジ コウギョウシ
- 巻次、部編番号 (volume)
-
電気篇
- 巻次、部編番号よみ (volumeTranscription)
-
00020
- 著者 (creator)
-
工学会 編
- 著者標目 (creator:NDLNA)
-
工学会
- 出版地 (publicationPlace)
-
東京
- 出版者 (publisher)
-
工学会明治工業史発行所
- 出版者よみ (publisherTranscription)
-
コウガッカイ メイジ コウギョウシ ハッコウジョ
- 出版年月日 (issued)
-
昭和2-6
- 出版年月日(W3CDTF形式) (issued:W3CDTF)
-
1931
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- 内容記述 (description)
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建築篇, 電気篇の出版者: 工学会
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-
一般
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-
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- デジタル化出版者 (digitizedPublisher)
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2010-9-30
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JP
- 目次 (tableOfContents)
-
標題 / (0004.jp2)
目次 / (0018.jp2)
第一編 電信事業 / (0025.jp2)
電信事業緖言 / 1 (0026.jp2)
第一章 總說 / 5 (0028.jp2)
第一節 電信開通前に於ける通信の狀態 / 5 (0028.jp2)
第二節 本邦電信の濫觴竝に德川幕府時代の電信計畫 / 7 (0029.jp2)
第三節 公衆電信の發達 / 10 (0031.jp2)
第四節 官私設電信附電氣信號 / 26 (0039.jp2)
第二章 公衆電信の經營機關 / 28 (0040.jp2)
第一節 創業當時の狀態 / 28 (0040.jp2)
第二節 工部省時代の經營機關 / 28 (0040.jp2)
第三節 遞信行政統一後の變遷 / 30 (0041.jp2)
第四節 新領土及び關東州に於ける經營機關 / 34 (0043.jp2)
第三章 電信の設備 / 43 (0047.jp2)
第一節 公衆電信の線路工事及び試驗 / 43 (0047.jp2)
第二節 公衆電信の機械裝置 / 51 (0051.jp2)
第三節 新領土及關東州に於ける電信設備 / 63 (0057.jp2)
第四節 軍用電信竝に官私設電信設備附電氣信號設備 / 78 (0065.jp2)
第四章 電信の法制 / 82 (0067.jp2)
第一節 內國電信の法制 / 82 (0067.jp2)
第二節 無線電信の法制 / 95 (0073.jp2)
第三節 外國電信の法制 / 99 (0075.jp2)
第四節 公衆電信の建築に關する法制 / 103 (0077.jp2)
第五節 官私設電信及び電氣信號に關する法制 / 106 (0079.jp2)
第五章 公衆電信事業の成績及經濟狀態 / 110 (0081.jp2)
第一節 事業の成績 / 110 (0081.jp2)
第二節 經濟狀態 / 121 (0086.jp2)
第六章 電信に關する敎育出版及び團體 / 126 (0089.jp2)
第一節 電信建築及び通信技術に關する敎育 / 126 (0089.jp2)
第二節 電信に關する出版 / 130 (0091.jp2)
第三節 電信に關する團體 / 134 (0093.jp2)
第七章 電信用品製造 / 137 (0094.jp2)
第一節 電信用品製造工業の發達 / 137 (0094.jp2)
第二節 電信用品製造高及び輸出入額 / 144 (0098.jp2)
第三節 電信用品に關する工業所有權 / 149 (0100.jp2)
第二編 電話事業 / (0102.jp2)
電話事業緖言 / 155 (0103.jp2)
第一章 總說 / 159 (0105.jp2)
第一節 本邦に於ける電話の濫觴 / 160 (0106.jp2)
第二節 公衆電話の發達 / 168 (0110.jp2)
第三節 官私設電話の發達 / 187 (0119.jp2)
第二章 公衆電話の經營機關 / 191 (0121.jp2)
第一節 遞信省所管の經營機關 / 191 (0121.jp2)
第二節 新領土及び關東州に於ける經營機關 / 196 (0124.jp2)
第三章 電話の設備 / 202 (0127.jp2)
第一節 公衆電話の線路工事 / 203 (0127.jp2)
第二節 公衆電話の機械裝置 / 220 (0136.jp2)
第三節 新領土及び關東州に於ける電話設備 / 231 (0141.jp2)
第四節 官私設電話設備 / 238 (0145.jp2)
第四章 電話の法制 / 241 (0146.jp2)
第一節 公衆電話の法制 / 241 (0146.jp2)
第二節 公衆電話の建築に關する法制 / 264 (0158.jp2)
第三節 官私設電話に關する法制 / 265 (0158.jp2)
第五章 公衆電話事業の成績及び經濟狀態 / 268 (0160.jp2)
第一節 事業の成績 / 268 (0160.jp2)
第二節 經濟狀態 / 279 (0165.jp2)
第六章 電話に關する敎育、出版及び團體 / 284 (0168.jp2)
第一節 電話建築及び通信技術の敎育 / 284 (0168.jp2)
第二節 電話に關する出版物 / 287 (0169.jp2)
第三節 電話に關する團體 / 292 (0172.jp2)
第七章 電話用品製造 / 294 (0173.jp2)
第一節 電話用品製造工業の發達 / 294 (0173.jp2)
第二節 電話用品製造高及び輸出入額 / 300 (0176.jp2)
第三節 電話用品に關する工業所有權 / 305 (0178.jp2)
第三編 電燈電力事業 / (0180.jp2)
第一章 電燈電力事業總說 / 311 (0181.jp2)
第一節 電氣事業史の三區分 / 311 (0181.jp2)
第二節 第一期の電氣事業 / 312 (0182.jp2)
第三節 第二期の電氣事業 / 314 (0183.jp2)
第四節 第三期の電氣事業 / 315 (0183.jp2)
第五節 結言 / 318 (0185.jp2)
第二章 電氣供給事業並に自家用電氣事業 / 321 (0186.jp2)
第一節 起源 / 321 (0186.jp2)
第二節 第一期、市內配電時代 / 322 (0187.jp2)
(一) 東京電燈會社の創業 / 322 (0187.jp2)
(二) 各都市に於ける電燈事業 / 324 (0188.jp2)
(三) 大阪電燈會社の創業 / 325 (0188.jp2)
(四) 東京市內に於ける電力集中 / 327 (0189.jp2)
(五) 水力發電事業の新設 / 329 (0190.jp2)
(六) 各地の水力電氣事業 / 334 (0193.jp2)
第三節 第二期、近距離送電時代 / 335 (0193.jp2)
(一) 近距離水力送電事業 / 335 (0193.jp2)
(二) 送電距離の增進 / 341 (0196.jp2)
(三) 火力發電事業 / 342 (0197.jp2)
第四節 第三期、長距離送電時代 / 344 (0198.jp2)
(一) 五萬五千ヴォルトの電力輸送及び水力發電竝に送電工事 / 344 (0198.jp2)
(二) 自家用電氣事業の水力發電竝に送電工事 / 352 (0202.jp2)
(三) 火力發電事業 / 353 (0202.jp2)
(四) 明治末葉に於ける電氣供給事業 / 355 (0203.jp2)
第三章 電氣鐵道事業 / 362 (0207.jp2)
第一節 第一期に於ける電氣鐵道 / 362 (0207.jp2)
(一) 電氣鐵道の起源 / 362 (0207.jp2)
(二) 京都市に於ける市街電氣鐵道 / 364 (0208.jp2)
(三) 名古屋市に於ける市街電氣鐵道 / 366 (0209.jp2)
(四) 市街地に於ける電氣鐵道方式問題 / 367 (0209.jp2)
第二節 第二期に於ける電氣鐵道 / 369 (0210.jp2)
(一) 東京市に於ける市街電氣鐵道 / 370 (0211.jp2)
(二) 大阪市に於ける市街電氣鐵道 / 374 (0213.jp2)
(三) 橫濱市に於ける市街電氣鐵道 / 376 (0214.jp2)
(四) 地方電氣鐵道 / 377 (0214.jp2)
(五) 甲武鐵道の電化 / 383 (0217.jp2)
第三節 第三期に於ける電氣鐵道 / 385 (0218.jp2)
(一) 東京市に於ける市街電氣鐵道の統一竝に市營 / 385 (0218.jp2)
(二) 各市に於ける市街電氣鐵道の發展 / 387 (0219.jp2)
(三) 地方電氣鐵道の發展 / 389 (0220.jp2)
(四) 幹線蒸氣鐵道の電化 / 390 (0221.jp2)
(五) 明治末葉に於ける電氣鐵道 / 395 (0223.jp2)
第四章 電氣機器製造工業(電燈電力事業用) / 398 (0225.jp2)
第一節 第一期に於ける電氣機器製造 / 398 (0225.jp2)
第二節 第二期に於ける電氣機器製造 / 402 (0227.jp2)
第三節 第三期に於ける電氣機器製造 / 407 (0229.jp2)
第四節 電球、電線、碍子類の製造 / 413 (0232.jp2)
(一) 電球 / 413 (0232.jp2)
(二) 電線 / 416 (0234.jp2)
(三) 碍子、碍管類 / 421 (0236.jp2)
第五章 電氣工作物 / 424 (0238.jp2)
第一節 火力發電所―原動機 / 424 (0238.jp2)
第二節 水力發電所―原動機 / 435 (0243.jp2)
第三節 送電線路 / 439 (0245.jp2)
第四節 配電線路 / 448 (0250.jp2)
第五節 地中ケーブル / 449 (0250.jp2)
第六章 電力應用(電燈及び電氣鐵道を除く) / 451 (0251.jp2)
第一節 鑛山に於ける電力應用 / 451 (0251.jp2)
第二節 家庭工業用電力應用 / 453 (0252.jp2)
第三節 工業用電力應用 / 455 (0253.jp2)
第四節 農業用電力應用 / 460 (0256.jp2)
第七章 電力行政附電氣料金電氣事故 / 462 (0257.jp2)
第一節 第一期に於ける行政 / 462 (0257.jp2)
第二節 第二期に於ける行政 / 463 (0257.jp2)
第三節 第三期に於ける行政 / 464 (0259.jp2)
(一) 電氣事業法制定の沿革 / 464 (0259.jp2)
(二) 電氣事業法 / 468 (0261.jp2)
(三) 發電用水力及び大送電網に關する行政 / 469 (0261.jp2)
第四節 發電水力調査事業 / 470 (0262.jp2)
第五節 電氣事業主管官廳 / 475 (0264.jp2)
第六節 電氣工事規程 / 477 (0265.jp2)
第七節 電氣測定法、附電氣計器の檢定 / 484 (0269.jp2)
第八節 雜件 / 491 (0272.jp2)
(一) 主任技術者制度 / 491 (0272.jp2)
(二) 同一地域に於ける二箇の電氣事業 / 492 (0273.jp2)
(三) 電氣盜用事件 / 496 (0275.jp2)
第九節 電氣料金 / 497 (0275.jp2)
(一) 電燈料金 / 497 (0275.jp2)
(二) 電力料金 / 505 (0279.jp2)
第十節 電氣事故 / 509 (0281.jp2)
(一) 漏電事故 / 509 (0281.jp2)
(二) 電死事故 / 511 (0282.jp2)
(三) 電氣工作物の故障 / 513 (0283.jp2)
(四) 雜件 / 516 (0285.jp2)
第八章 電燈電力に關する工業敎育、團體、出版物竝に工業所有權 / 519 (0286.jp2)
第一節 電燈電力に關する敎育 / 519 (0286.jp2) - IIIF マニフェストURI (identifier:IIIF-URI)
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