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アメリカ経済の構造 : 産業連関分析の理論と実際

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目次・巻号

  • アメリカ経済の構造 : 産業連関分析の理論と実際 [157]
    • 内容
    • 序文/p3
    • 第2版への序文/p5
    • 緒論/p3
    • 第I部 1919年と1929年との合衆国経済体系の数量的な投入産出関係/p9
    • A.基本的な構想/p11
    • 1. 個別収入勘定と個別費用勘定/p11
    • 2. 国民収入勘定と国民費用勘定/p12
    • 3. 統合の原則/p14
    • 4. 未配分勘定/p17
    • 5. 付加価値と国民所得/p17
    • 6. 二重計算/p19
    • B.統計の適用/p20
    • 7. 産業の分類/p20
    • 8. 産業の産出物の配分/p22
    • 9. 家計サービスの配分(所得)/p25
    • 10. 費用構造,貯蓄と投資/p29
    • 第II部 理論構成/p33
    • 1. 一般的相互依存関係/p33
    • 2. 静態均衡の諸基本方程式/p35
    • 3. 産業としての家計/p42
    • 4. 貯蓄と投資/p43
    • 5. 従属変数としての価格/p46
    • 6. 従属変数としての物量的産出量/p48
    • 7. 第1次的な技術変化に対する価格と産出量との反応/p52
    • 8. 弾力性の概念,価値と費用との反応,等/p56
    • 9. 家計サービスをニュメレールとして使用した単純化された公式/p59
    • 10. 産業の生産性と商品の生産性/p60
    • 11. 生産性,効率,価格,および産出量/p62
    • 12. 価値模型の意味/p64
    • 第III部 1919年~1929年のアメリカ経済体系における資料と諸変数/p67
    • A.価格と産出量との反応/p67
    • 1. 統計的に導かれた基準価格と産出量との決定要素/p67
    • 2. グラフの解釈/p72
    • 3. 反応模型の不変性/p77
    • 4. 価格の反応/p82
    • 5. 産出量の反応/p86
    • 6. 個別産業の行動/p92
    • B.1919年~1929年のアメリカ経済体系における構造変化と第2次的変動/p105
    • 7. 構造変化/p105
    • 8. 1919年~1929年に関する価格の変化と物量的な産出量の変化/p119
    • C.特殊な問題/p124
    • 9. 産業分類の問題/p124
    • 10. 消費模型における変化/p130
    • 第IV部 1939年のアメリカ経済体系に投入産出法を適用した場合/p135
    • A.産出量,雇用量,消費量および投資量/p135
    • 1. 特定品の第1次需要と総産出量および総雇用量との間の数量的関連/p135
    • 2. 基本方程式の誘導とその含む仮定/p139
    • 3. 1939年の資料からの算定/p144
    • 4. 1939年の技術連関を用いて1929年の産出量を「予測」すること/p147
    • 5. 総雇用係数と直接雇用係数/p154
    • B.輸出入量,国内産出量および雇用量/p157
    • 1. 国民経済の構造的特質と外国貿易の効果/p157
    • 2. 分析の数式化/p166
    • 3. 1939年におけるアメリカの輸出と雇用量との統計的な関連/p172
    • C.賃銀,利潤および物価/p181
    • 1. 1939年のアメリカ経済における賃銀率,利潤および物価の数量的な相互連関/p181
    • 2. これらの関係式の計数測定値/p186
    • 3. 技術係数の一定性/p193
    • D.産業相互連関研究の最近の発展/p194
    • 1. 一般均衡理論を国民経済の実証分析に適用した場合/p194
    • 2. 集計の問題/p199
    • 3. 動的要素の導入/p203
    • 4. 固定投入率および固定ストック率/p206
    • 5. 投入産出率一定の実証的なテスト/p208
    • 付録I 閉鎖経済体系の簡単な1例/p211
    • 付録II 統計の出所と計算方法/p213
    • 付録III 基本表/p233
    • 索引/p241

書誌情報

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http://dl.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/3024480/1

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